「健康と地球とずっと。」を提唱する植物肉開発ベンチャー

グリーンカルチャー株式会社

事業内容

当社は植物性タンパク質から植物肉を開発するフードテックベンチャーです。2017年から植物肉の研究開発に注力しており、2021年UMI2号ファンドをリード投資家とする計4社からの出資を受け、植物肉シリーズ「Green Meat™」の開発増強および販売をさらに加速させています。

植物肉開発においてレシピではなくデータベース化により植物肉原料の物理化学特性を連続的に蓄積することで、製品の短期開発が可能となり、市場ニーズに応じた製品を即座に生み出せることが当社の特徴です。また未定計数法を応用したリバースエンジニアリングを行う事で、畜肉の持つ旨味や物性を再現しています。

独自ノウハウに基づいた当社の植物肉は事業者向け食品展示会で95%(n=1,100)から好評を得ており、おいしさを追求した植物肉の提供を通して健康と地球環境が両立した社会の実現を目指して参ります。

マネジメントインタビュー

金田郷史
代表取締役

会社設立経緯

プラントベースの食品が当たり前に手に取れる世の中を作りたい。そんな思いから緑の文化を現わすGreen Cultureという社名で起業してから早10年余りが過ぎました。

創業のきっかけは私自身がベジタリアンであったことまで遡ります。学生だった当時シリコンバレーに留学していましたが、そこでは肉を模して作ったソーセージやハム等の植物性食品が既に市場に出始めていました。

その光景を目の当たりにし、世界的に畜産品から植物性の肉へシフトする時代が必ず来るだろうと確信しました。当時、植物性食品を選択する理由として市民権を得ていたのは動物倫理や宗教的な観点です。しかし植物肉について調べてみると、生活習慣病などの健康課題の解決に有効であることを知りました。そうした観点からの植物肉需要は当時限定的でしたが、健康課題の解決という点で今後多くの人に必要とされる時代が来ることを確信し創業に至りました。

設立後の日々

植物性食品を広めるといっても当時の日本ではまだマイナーなカテゴリーでした。そのため創業当時は確実に需要の見込めるベジタリアンをターゲットとして通信販売サイトの運営を開始しました。

創業より3年ほど経った頃から、ただ物を流通させるのではなく、市場には無いような商品を開発して売ってみたいという想いが強くなり植物性餃子を始めて自社で開発。それを通販で販売してみたところ、消費者だけでなくレストラン経営者などからも好評を得たことから、製品開発を推し進めていきたいという気持ちが年々強くなり、製品開発の比重を高めていった経緯があります。

文系出身の私にとっては開発業務自体が未知の世界ではありましたが、丁度良いタイミングで開発を主導できるサイエンティストが弊社にジョインしたことから、今までの知見と相まって開発データベースの構築が早まっていきました。こうした成長要素とともに、植物肉が脚光を浴びる時代になってきたことも相まって、流通企業から植物肉開発ベンチャーへ大きな方向転換を行いました。

今後の事業展開

現在世界的に代替肉への需要が高まっています。海外ではメガベンチャーが脚光を浴び日本勢は一見すると出遅れていると考えられています。しかし当社は代替肉として競争に参加するのではなく、植物肉として日本の繊細な調理技術を応用することでそれら海外の競合ベンチャーとは異なる付加価値で躍進を目指しています。代替肉というと畜肉の代替としての付加価値しかありませんが、植物が持つ価値を訴求しながら植物肉として展開するため、現在国立大学と植物肉の健康価値について研究を進めています。こうしたマーケティングの差別化を意識しながら、日本初植物肉ベンチャーとして上場を視野に事業スケールの急拡大を目指していく所存です。

UMI担当者コメント

グリーンカルチャーへの投資実行及び投資後のハンズオンサポートに従事しております。経営会議への参加によるモニタリングの他、資金調達・事業戦略立案・採用活動など企業価値向上のため幅広くサポートして参ります。
グリーンカルチャーは、植物肉原料の物理化学特性をデータベース蓄積することで、畜産肉と同等以上に美味しい植物肉をタイムリーに製品化することが可能です。人々の食生活に根付き、植物肉といえば「Green Meat™️」と無意識に連想される日が来ることを心待ちにしております。

葉山陽太

プリンシパル

グリーンカルチャーへの投資実行や投資後のハンズオンサポートに従事しています。取締役として経営会議への参加によるモニタリングの他、事業戦略立案、想定顧客企業との協業サポート等を通じ、企業価値向上に貢献して参ります。
社長の金田氏を筆頭にマネジメントメンバーと伴走し、課題や喜びを共有しながらグリーンカルチャーの植物肉の認知度、ブランディング力向上に繋げ、近い将来、人々の食生活に根付く一助になれればと考えております。

玉垣博章

アソシエイト